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キャッシュフロー表の作成方法と見直しのポイント

旅行をしたい、家を買いたい、資格を取りたいなど、将来やりたいことがあるとき、気になるのが「どのくらいお金がかかるの?」「どうやって準備すればいい?」という点ではないでしょうか?

今回は、希望を叶えるために将来のお金の流れを予測する「キャッシュフロー表」の作成方法とそこから見えてくる家計の見直しポイントをご紹介します。

キャッシュフロー表とはお金の流れを知るために作る時系列の表のこと

キャッシュフロー表とは、お金(キャッシュ)の流れ(フロー)を知るために作る時系列の表のことです。キャッシュフロー表は企業の資金繰りを把握する目的で使われていましたが、個人の家計を知るためにも役立つので、ファイナンシャル・プランナーもよく利用します。

PCスキルがあれば、自分自身でも表計算ソフトで自作できますし、インターネット上に用意されている無料の書き込み式シートを利用することも可能です。

キャッシュフロー表を作る目的は、日常の生活に必要な収入と支出のバランスを保ちつつ、旅行をしたい、家を買いたいといった将来やりたいことを叶えるためのプランを立てることにあります。

具体的なプランがあると日々のお金の使い方が変わり、夢を実現する可能性は高まります。将来に不安を感じている人は、ぜひキャッシュフロー作りにチャレンジしてみましょう。

キャッシュフロー表の作成例

今回は、過程がわかりやすいように架空のファミリーのキャッシュフロー表を作成しながら説明していきます。

<図表1 キャッシュフロー表の例>

キャッシュフロー表の例1

キャッシュフロー表には、色々な形式があります。今回は、一例として無料ダウンロード(個人のみ)できるものを準備しました。

他にも、金融庁や日本FP協会のWebサイト等には、質問に答えるだけでタイプ別のシミュレーションができるツールが用意されているので、キャッシュフロー表を作ってみたい人は試してみましょう。

<キャッシュフロー表作成に便利なツール>

項目 URL
プラチナ・コンシェルジュお役立つツール https://pt-con.jp/tool
金融庁 ライフプランシミュレーション https://www.fsa.go.jp/policy/nisa2/lifeplan_sim/index.html
日本FP協会 ライフプラン診断 https://www.jafp.or.jp/know/lifeplan/simulation/

STEP1 ライフイベントの時期と予算を決めよう

人生100年時代と言われる今、キャッシュフロー表を作るなら100歳までが望ましいですが、若い人や初めてキャッシュフロー表を作る人にとっては負担が大きいかもしれません。途中で投げ出さずに完成させることが大切なので、期間は10年位でもよいでしょう。

まずは10年間(または自分で決めた期間)にやりたいことや起こることを書き出してみましょう。たとえば、家を買いたい、転職する、子どもが小学生になる、などです。

その上で、「家を買うなら〇年後」「頭金など、関連費用が〇〇万円」という具合に「時期」と「予算」を具体的な数字にしていきます。時期がはっきりしないイベントに関しては、後から追加しても構いません。

<図表2ライフイベントの例>

ライフイベントの例

家族の名前と年齢を入れ、年齢は1年ごとに変更していきます。表計算ソフトに慣れていれば計算式を入れると便利です。

こちらの例では、年度末を基準にしているので、キャッシュフロー表の作成時点ではなく、年度末の年齢を入れています。ライフイベントは、1年後の家族旅行、5年後の住宅購入、6年後の娘の小学校入学、9年後の妻転職が予定されています。

1年後の家族旅行は30万円、5年後の住宅購入時には、頭金を含めて600万円の一時支出と以降の住居費が年間20万円アップするとして予算を立てました。

6年後の娘の小学校入学時には、準備費用として10万円の支出とします。9年後の妻の転職は、パートから正社員へのキャリアアップを目指し、収入が50万円増える見込みとしました(金額の入力は現時点ではしません)。

キャッシュフロー表を作る際に手が止まってしまいやすいのが、ライフイベントの予算の決め方です。一人ひとりライフスタイルや価値観に合った予算を立てるのが最適ですが、具体的なイメージを持っていない場合、統計データを利用するのもひとつの方法です。

STEP2 現在の収入と支出を把握しよう

次に、現在の収入と支出を確認します。収入は額面ではなく、実際の手取り額を使いましょう。

支出の項目は大きく括っても構いませんが、「生活費」「住居費」「教育費」「その他」くらいはあった方がよいでしょう。年単位の金額がイメージしにくい場合は、月額×12倍でおおよその金額を出すこともできます。

収入と支出が出揃ったら、年間の収支を計算します。これまでの貯蓄額も忘れずに確認しましょう。

<図表3 現在の収支の例>

現在の収支の例

例では、夫婦ともに働いていて収入があります。支出については「生活費」「住居費」「教育費」「保険料」「医療・介護費」「その他」「一時的な支出」に分類して、年間収支は84万円、前年度末の貯蓄300万円があるので、今年度末には貯蓄残高が384万円となります。

現在の収支を入れる際、支出が分からなくて記入できないという声が少なくありません。収入については源泉徴収票があれば把握しやすいのですが、家計簿はつけていないし支出項目や金額がわからないというケースがあります。

その場合、預金通帳やインターネットバンキングの履歴、クレジットカードの明細から1~2か月分の支出を集めて年額になおしてもよいですし、預金通帳から1年前の残高と現在の残高を比べていくら増えたかを把握し、その差額を支出ととらえることも可能です。

STEP3 現在から将来を予測しよう

現在の収支を確認できたら、次は将来の収支を予測します。将来の予測は難しいですが、ここでは働き方や家族構成、健康状態など大きな変化がない限り、現在の延長線上に将来の収支を予測していきます。

いったん完成させた上で、「転職したら」「子どもが生まれたら」といったさまざまな可能性を考慮したキャッシュフロー表に変化させていくとよいでしょう。

収入に関しては、勤続年数に応じた昇給が期待できる場合は徐々に増えていくと予測することも可能です。支出については、現在は子どもが小さくて教育費がかからないとしても、就学すると必要になる費用を計上しておきましょう。

また、STEP1で見込んだライフイベントの予算も、それぞれの時期に計上しておきます。住宅取得費のように、頭金を含めた“一時的な支出”と住宅ローン返済などの“継続する支出”が発生するものは、「一時的な支出」と「住居費」の両方に記入します。

収入と支出を予測したら1年間の収支を計算し、前の年の貯蓄残高を足して、貯蓄残高も出しておきます。

<図表4 将来予測の例>

将来予測の例

例では、夫の春樹さんの収入が毎年すこしずつアップするとして予測値を入れています。妻の桃子さんは収入が9年後の転職まで変わらない、転職後は50万円アップするとして収入を予測しました。

支出については、住居費と教育費は現在のままではなく、数年後に変わる可能性を踏まえた数値を継続的に入れています。1年後の収支は+60万円で、前年の貯蓄残高384万円を足して、貯蓄残高は444万円になる見込みとなりました(以降も同じように計算しています)。

まだ子どもが小さく、今後どのくらい教育費がかかるかわからない場合は、進学コースをイメージしてみましょう。私立学校は公立学校よりも費用が高くなるので、「この進学コースを選んだ場合、将来の家計はどうなるか?」という観点でキャッシュフロー表の数字を入れ替えて変化をみるのもよいでしょう。

<図表5 教育コース別教育費例(単位:万円>

教育コース別教育費例

参考:文部科学省「平成30年度子どもの学習費調査
参考:文部科学省「平成十六年文部科学省令第十六号」の規定に基づく
参考:文部科学省「私立大学等の平成30年度入学者に係る学生納付金等調査結果について

改善ポイントを発見しよう

10年間(または自分で決めた期間)のキャッシュフロー表が完成したら、改善ポイントを発見しましょう。その際、まずは貯蓄残高欄をチェックします。

貯蓄残高は、万一収入が途絶えてしまっても半年~1年くらいは暮らしていける額(支出Totalの半額~同額)が目安になります。次にライフイベントをこなしながら、貯蓄残高が徐々に増えているかも確認しましょう。

貯蓄残高が増えない、徐々に減ってしまう場合は年間収支の改善が必要です。支出Totalが収入Totalの80%~90%に収められる年を増やす方法を考えましょう。

食費や通信費など、支出の細部にムダがないか見直しつつ、キャリアアップや副業など収入を増やす手段も取り入れると年間収支が改善しやすくなります。

節約や収入アップを試みた上で、大きな支出を伴うライフイベントは時期を後ろ倒しにしたり、予算を抑えたりできるかを検討してみましょう。

<チェックポイント>

<図表6 チェック例>

チェック例

ライフスタイルが変化したらキャッシュフロー表を見直し

手間はかかりますが、こうしてキャッシュフロー表を作成してみると、日々の小さなお金の流れの全体像がわかります。将来やりたいことも明確になるので、貯蓄の動機付けとしても効果的です。

お分かりの通り、キャッシュフロー表は大部分が現在をベースにした予測でできているので、ライフスタイルが変化したときには見直しが必要です。また、作成中に支出額がよくわからず困った方は、これを機に支出管理を始めてみることをおすすめします。

執筆者:國場 弥生

國場 弥生

氏名 國場 弥生(株式会社プラチナ・コンシェルジュ取締役)
職種 ファイナンシャル・プランナー
専門分野 家計管理、資産運用
保有資格 ファイナンシャル・プランニング技能士2級、一種証券外務員資格、ファイナンスMBA

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