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クレジットカードの電子マネー基礎知識

クレジットカードには、電子マネーが付帯していることがあります。電子マネーとは、ICカードやスマホで利用できる電子的な決済手段のことです。

しかし、電子マネーと聞いたことはあっても「クレジットカードとどうやって使い分けるの?」「何のメリットがあるの?」と思っている人もいるでしょう。そんな人のために、ここではクレジットカードと電子マネーの基礎知識を解説していきます。

日本で最も利用されているのは交通系電子マネー

日本で最も利用されている電子マネーは、鉄道やバスなどの運賃を支払うことを目的に誕生した「交通系電子マネー」です。
与信管理に関する事業を営む企業である「リスクモンスター株式会社」が2021年01月28日に発表したアンケートによれば、回答者の半分近くが交通系電子マネーを利用していると回答しました。

【利用している電子マネー(複数回答)】

順位 電子マネーの種類 割合
1位 交通系電子マネー 47.8%
2位 PayPay 40.1%
3位 WAON 34.1%
4位 nanaco 29.1%
5位 楽天Edy 23.4%

※出典:リスクモンスター株式会社「第一回電子マネー利用実態調査

上位5位の結果をみると、「交通系電子マネー」「WAON」「nanaco」といったプリペイド型の電子マネーが目立ちます。
プリベイド型の電子マネーとは、ICカードやモバイル端末(スマホ、スマートウォッチなど)に残高をあらかじめチャージしておき、買い物をするタイプの電子マネーです。
事前にチャージした金額以上の買い物はできないので、お金を使いすぎるおそれが少ないのが特徴です。

Suicaは鉄道会社が発行する電子マネー

「Suica」は、JR東日本が発行しているICカードです。これ一枚あればほぼ全てのJR・私鉄の電車に乗ることができ、インターネットショッピングの決済や、コンビニでの買い物などに利用することもできます。

Suicaはクレジットカードからオートチャージすることができ、「ビュー・スイカカード」から申し込みをすることで、定期券購入時に1.5%のポイント還元を得られるなどの特徴があります。

プリペイド型電子マネーはポイントの二重取りが可能なことがある

一部のプリペイド型電子マネーは、特定のクレジットカードを使ってチャージすることで、チャージする際に1回、決済をする際に1回と、ポイントを二重に獲得できることがあります。

たとえば、nanacoは「セブンカード・プラス」からチャージすることで、現金でチャージするよりもポイントを多く貯めることが可能です。
セブンカード・プラスの通常ポイント還元率は0.5%ですが、nanacoの還元率は1%です。セブンカード・プラスでチャージしたnanacoをセブン・イレブン、イトーヨーカドー、ヨークマート、デニーズなどで使用すると、ポイント還元率が1.5%になります。この場合、200円ごとに3nanacoポイントが付きます。

WAONは「イオンカードセレクト」から申し込みをすることで、WAONの発行手数料が無料になります。
決済時とオートチャージ利用時で2回ポイントを獲得できます。通常であれば、クレジットカード支払い時に200円につき1ポイントが付与されるだけですが、WAONをオートチャージして支払いに使うことで、チャージ時に200円につき1ポイント、買い物時にも200円で1ポイントを獲得することができます。

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ポストペイ(後払い式)電子マネーはチャージ不要で利用できる

電子マネーには、プリペイド式のほかに「ポストペイ(後払い式)」というタイプが存在します。

プリペイド式の電子マネーは支払前に利用残高をチャージしておく必要がありますが、ポストペイ式の電子マネーは支払前に利用残高をチャージする必要がありません。
ポストペイ式の電子マネーは、紐づけられたクレジットカードに請求が行くようになっており、あとでまとめて支払う仕組みとなっているからです。

ポストペイ式電子マネーの例としては、「iD」「QUICPay」などが挙げられます。チャージする手間がかからない反面、クレジットカード同様に使いすぎてしまうおそれがあるのが特徴です。

クレジットカードのポイントは付与対象になる可能性がある

ポストペイ型電子マネーを利用すると、紐づけられたクレジットカードに利用代金が請求されます。
たとえば、三井住友カードと紐づけたiDを利用した場合、iDで決済した利用代金は三井住友カードの利用分として扱われることになります。
クレジットカードの利用分として扱われたポストペイ型電子マネーの利用分は、その他のカード利用代金とまとめて引き落とし日に支払われます。

ポストペイ型電子マネーの利用代金はクレジットカードの利用代金と同じ扱いになるので、クレジットカードのポイント付与対象となる可能性があります。
ポイント付与の対象になるかどうか詳しく知りたい場合は、利用しているクレジットカードの公式サイトにアクセスするか、コールセンターに電話して確認してください。

Orico Card THE POINTにはQUICPayが搭載されている

株式会社オリエントコーポレーションが発行する「 Orico Card THE POINT 」には、QUICPay が搭載されています。

Orico Card THE POINTは、通常だとカード利用額100円ごとに1ポイントが付与されます。カード利用額が税込の場合は税込額に対して、税抜の場合は税抜額に対してポイントが付与されます。

ただし、Orico Card THE POINTで獲得できるポイントは、カード入会後6か月間に限ってカード利用額100円につき2ポイントへとアップします。
この期間にQUICPayを利用すれば、通常よりも多くのポイントを獲得することが可能になります。

ちなみに、Orico Card THE POINTにはiDも搭載されているので、利用できるお店によって使い分けることもできます。

三井住友カードはiD一体型クレジットカードを発行している

三井住友カード株式会社が発行するクレジットカードの中には、iDとクレジットカードの機能が一つになった「iD一体型クレジットカード」があります。
iD一体型クレジットカードを発行すれば、1枚のカードで複数の機能を利用できるようになります。

電子マネー利用のメリットは補償を受けられる可能性があること

電子マネーには、カードを紛失したり、盗難の被害にあったりした場合の補償が備わっていることがあります。

なお、補償を受けられるのは記名式のカードに限ります。記名式のカードとは、入会の際に氏名、住所、電話番号などの所有者情報を発行会社に登録しているカードのことです。

紛失・盗難時には、電子マネーのチャージ残高、ポイント残高、「Suica」や「PASMO」の定期券部分を新しいカードに引き継げる可能性があります。
ただし、カードの利用停止が完了した時点での残高が引き継がれるので、それまでに不正使用されてしまった分は補償の対象となりません。そのため、万が一のときは早めに利用停止の手続を行うことが大切です。

電子マネーのデメリット

電子マネーにはデメリットも存在するので、紹介します。

すべてのお店で利用できるわけではない

電子マネーが利用できる店舗は拡大傾向にあります。とはいえ、国内にあるすべてのお店で利用できるわけではありません。
電子マネーの種類によっては利用可能な店舗が限定されており、いざというときに利用できないことがあります。

クレジットカードからのチャージではポイントが付かないことがある

クレジットカードによっては、プリペイド式電子マネーの残高チャージに対してポイントが付与されないケースがあります。

たとえば、三井住友カードはモバイルSuicaやモバイルPASMOのチャージに利用できます。
しかし、モバイルSuicaやモバイルPASMOのチャージ分は、ポイント付与の対象外となります。

プリペイド式電子マネーの残高チャージにクレジットカードを利用する場合は、ポイント付与の対象になるかどうかを事前に調べておきましょう。

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チャージ不要の電子マネー「iD」と「QUICPay」をW搭載

Orico Card THE POINTは、株式会社オリエントコーポレーションが発行する年会費無料のクレジットカードです。
カード利用額100円につき1ポイントが付与され、貯まったポイントは景品や他社のポイントと交換できます。

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