在籍確認なしカードローン！会社への電話連絡を回避する方法

会社への電話連絡なしのカードローンを利用すれば、職場の同僚や上司にバレずにお金を借りることができます。この記事では、電話による在籍確認なしのカードローン・会社への電話連絡をなしにする方法、電話連絡をなしにできなかったときのための対策などを解説します。

大手消費者金融カードローン5社は原則、電話による在籍確認なし

大手消費者金融カードローン5社では、原則、電話による勤務先への在籍確認は行わずに、審査を進めます。申し込み後すぐに借入先の相談窓口に連絡することで、社会保険証や社員証など、申込者の氏名と勤務先の名称が明記された書類による在籍確認への変更を案内されます。

ただし大手消費者金融カードローンでも、必要に応じて電話での在籍確認が行われることがあります。その場合、電話での在籍確認が必要になった場合でも、申込者の同意を得ずに実施することはありません。また電話による在籍確認をするときには、社名は出さずに担当者の個人名でかけられます。要件を聞かれても第三者には借入に関する電話であることは分からないないような配慮がなされます。

SMBCモビット

アイフル

アコム

プロミス

レイク

銀行カードローンは電話による在籍確認あり

銀行カードローンでは、電話による在籍確認が行われることが一般的です。原則として電話連絡で条件や状況によっては書類による在籍確認に対応する銀行カードローンはいくつかありますが、銀行カードローンのうち、原則として電話連絡がないと公表しているのはセブン銀行カードローンだけです。銀行は一般的に審査基準が高く、回避の相談に前向きとは言いにくいです。

銀行	在籍確認の電話
セブン銀行カードローン	原則なし
オリックス銀行カードローン	原則あり
楽天銀行スーパーローン	原則あり
イオン銀行カードローン	原則あり
みずほ銀行カードローン	原則あり
横浜銀行カードローン	原則あり

中小消費者金融カードローンは「在籍確認の方法を柔軟に相談できる」

中小消費者金融カードローンでは、原則、職場への電話連絡ではあるものの在籍確認をする方法について柔軟に相談できる場合があります。ただし、勤続年数が短い場合や低収入の場合は電話連絡の回避は難しい傾向が見られます。

中小消費者金融	在籍確認の電話
いつも	原則なし
フクホー	原則あり
エイワ	自分で電話
フタバ	原則あり
セントラル	原則あり
ダイレクトワン	原則あり

電話連絡を避けやすい人の特徴・避けにくい人の特徴

カードローン会社から職場への電話連絡をなしにしてもらうには、金融機関に電話をしなくても問題はないと判断される必要があります。安定収入と返済能力が重視されます。電話連絡をなしにしてもらいやすい人には下記のような特徴があります。

【職場連絡を避けやすい人の特徴】

• 希望借入金額が少ない
• 他社借入がない
• 他社借入を完済している
• 勤続年数が長くて収入が安定している
• 収入が安定しやすい公務員・上場企業の正社員
• 社員証や社会保険証を提出できる

一方、職場への電話連絡をなしにしてもらいにくい人には下記のような特徴があります。返済能力があることを慎重に見極める必要があるためです。

【職場連絡を避けにくい人の特徴】

• 虚偽の申請をした人・書類に不備がある人
• 他社借入がある人
• 過去に延滞や債務整理をした人
• 収入が少ない人（収入にまつわることをしっかり確認しておかないと後で過剰貸付と金融庁からの指摘が入る可能性がある）
• 年収に対して借入希望額が多い人（特に年収100万円程度までの人で年収の1/3近くまでの借入を希望する人）
• 就職や転職をしてから間もない人（1ヶ月程度など）
• おまとめローンや借り換えローンに申し込む人（総量規制対象外のローン商品は借入金額が高くなりがちなため）

電話による在籍確認によって借入を知られにくくするための対策

審査の状況により、電話による在籍確認が避けられないこともあります。もし在籍確認の電話がかかってきた場合は、必ず受信しましょう。職場の人に在籍確認の電話だと知られないようにするためには、下記のような対策があります。
【電話による在籍確認によって借入を知られにくくするための対策】

• 電話連絡になった場合は、電話は個人名でかけてほしいことを伝え、また、電話の時間を打合せする
• 自分で電話を取れるように準備しておく
• 何の電話だったのかを人に聞かれたら下記のように答える
  -口座開設をしたので在籍確認の電話
  -クレジットカードを作ったので在籍確認の電話
  -賃貸の保証会社からの在籍確認の電話
  -知人からの緊急の電話
  （口座開設やクレジットカード、賃貸契約の時も在籍確認の電話があります）

雇用形態・勤務状況別に知っておきたい在籍確認のこと

カードローン会社が電話による在籍確認をなしにするかどうかの判断は、申込者の雇用形態や勤務状況によっても変わります。雇用形態や勤務状況ごとに、在籍確認で知っておきたいことを紹介します。

派遣社員の在籍確認は派遣会社に行われる

派遣社員の在籍確認は、雇用先である、派遣会社に対して行われます。申込時に、出勤している派遣先の社名を記載しないように注意しましょう。

派遣社員の場合、実際に働いている職場には電話されないことから、電話による在籍確認があっても同僚に借入を疑われることは回避できます。
しかし、電話による在籍確認は行わず在籍証明書を発行するとしている派遣会社もある、また、借入先に派遣登録番号を伝える必要がある場合もあるため、借入を申し込む前に「在籍証明の電話を受けてもらえるか」と「自分の派遣登録番号」を、必ず確認しましょう。

在宅勤務は会社に電話をとれる人がいるかどうかで確認方法が異なる

在宅勤務の人の在籍確認は、会社に出勤している人がいる場合は電話、いない場合は書類になることが一般的です。会社に人がいない場合は、会社には電話を受ける人がいないことを、前もって借入先に伝えておく必要性があります。

たくさんの部署がある会社なら直通の電話番号を記載

たくさんの部署がある企業で働いている場合、申し込み時の勤務先の電話番号には自分のいる部署直通の電話番号を書いてください。代表番号を記載すると、在籍確認に時間がかかってしまうことがあります。また、複数名が電話を取り次ぐことから借入を知られる可能性も高くなると言えるでしょう。

カードローンの在籍確認に関するQ&A

借入金額を少額で申請すると在籍確認なしになる？

借入金額を少額で申請したとしても、貸付を行なう金融機関は法律や金融庁の方針によって返済能力を超えた融資を禁止されているため、在籍確認自体はなしになりません。

仮に在籍確認を行なわない場合、申込者に収入が本当にあるのか否かを判断できません。収入がない人に融資をすると返済能力を超えた貸付となり、法律や金融庁の方針に反することとなるため、貸付を行なう金融機関で在籍確認自体がなくなることはありません。

在籍確認以外で会社に電話連絡は行なわれる？

契約後に延滞を起こした場合は会社に電話連絡が行なわれることもあります。

電話連絡なしと公表するカードローンへ問い合わせたところ「延滞の際には契約者の会社に電話連絡をすることもある」との回答が得られています。

また、在籍確認や延滞時以外のタイミングで会社への電話連絡が行なわれるとの回答はありませんでした。もし在籍確認や延滞以外のタイミングに在籍確認が行なわれるかが不安な場合、利用する金融機関の問い合わせ窓口で担当者に質問をしてみると良いでしょう。